ブックタイトル平成28年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査報告書

概要

平成28年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査報告書

テーマ●授業以外で子供の体力や意識の向上において成果が見られた児童生徒の特徴・学校の取組2>>>運動への意識の向上と主体性の育成を目指す大規模校の取組東京都大田区立池ち雪せつ小学校● 全校児童数　……1022名（男子522名　女子500名）● 全クラス数……29● 教職員数……37名●クラブ活動（運動系）数……8　参加延べ人数……199人● 地域のスポーツ指導者の活用　年間延べ人数……0人本年度の結果●総合評価の割合●男子H26H28●女子（%）9.9 18.3 43.7 19.7 8.521.9 25.0 31.3 12.5 9.4A B C D E0 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100H26H28（%）9.54.120.3 40.5 25.725.0 29.2 29.2 13.9 2.80 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100●運動は大切●男子H27H28●女子（%）64.271.4 22.2 6.022.4 9.04.50.4大切やや大切あまり大切ではない大切ではない0 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100H27H28（%）48.8 35.0 13.82.564.3 20.0 11.4 4.30 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100●体力合計点と運動時間男子女子体力合計点（点） 56.09 58.28総合評価（段階別）A 21.9 25.0B 25.0 29.2C 31.3 29.2D 12.5 13.9E 9.4 2.8（A＋B）－（D＋E） 25.0 37.51週間の運動時間（分） 668.55 298.7460分未満の割合（％） 10.9 15.71 取組時の課題　本校は、校庭面積が2647㎡という狭さに加え、ここ数年の児童数の急増により、児童の運動への意識を高め、それにより運動量を確保することが大きな課題であった。2 取組の目的（1） 安全な遊具を選択したり、PTA の協力を得たりして、安全に留意しながら、児童の遊び場所や遊ぶ時間を確保する。（2） 運動集会の在り方や内容を改善し、運動への意識を高め、児童の運動量を確保する。（3） 児童自ら行う校庭整備や運動系クラブの増設により、運動環境整備と運動への主体性を育てる。　本校のような児童数の多い大規模校で、かつ運動スペースの確保が厳しい状況では、児童の運動への主体性を育て、運動量を高めることが大切であると考え、以下の取組を継続・推進している。1 安全な遊具の選択、PTA との連携　校庭遊びへの意欲を損なわないようにするため、細かいルールを設定しない。一輪車や縄跳びのスペース以外は、児童の自由遊びを奨励する。特に、ボールの安全性については、教員が柔らかいボールを選定し、サッカー以外のボール遊びを比較的自由に行わせている。　また、放課後遊びは、午後3 時40 分で終了するが、その後の校庭管理をPTA が引き継ぎ「校庭開放遊び」として午後4 時40 分（合計70 分程度）まで、児童は遊びを継続できるようにしている。取組時の課題と目的Plan取組の内容Do2 運動集会の改善　本校は10 年以上前から児童数の増加に伴い、運動集会の在り方と内容を改善している。低学年（1、2、3 年）と高学年（4、5、6年）の2グループに分け、一方のグループを運動集会（校庭）とすることで運動量を確保している。運動集会は内容を工夫し、低学年は障害物走やリレー、高学年では東京都の「一校一取組」運動とした大縄跳びを学級対抗戦で行うなど、運動量の確保をねらいとする内容を多く取り入れている。大規模校であるため、大縄跳びの学級対抗戦が校庭いっぱいに繰り広げられる光景は壮観である。3 児童の主体性を育てる独自の取組　運動環境整備に対する児童の主体性を育てるために、校庭整備を運動委員会の児童が中心となり行っている。委員会活動の時間はもちろん、降雨の後や校庭が荒れた際など、必要に応じて運動委員会の児童と教員が自主的な校庭整備に努めている。全校集会後には、入室前に5、6 年生児童が自主的に校庭の石拾いをする姿も本校の伝統となっている。　また、クラブ活動については運動系クラブを八つ設立し、児童の主体性の育成と運動機会の確保に努めている。縄跳び・ダンスのほかにランニングクラブを設立するなど、他校では少ないであろうクラブを設立し、教室や屋上も有効活用しながら運動好きな児童（4～6年生の42％が参加）の要望に応えている。●工夫したこと……………………………………………　本校のような大規模校では、児童の自主性と意欲を高め、体育以外での運動機会の確保と運動量を増やしていくことが大切である。児童数に比べ校庭が狭小であるなど、マイナスの環境要因を克服するには、児童56 ｜ 第2章 分析結果と取組事例（平成28年度）