ブックタイトル平成28年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査報告書

概要

平成28年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査報告書

テーマ2>>>66 ｜ 第2章 分析結果と取組事例（平成28年度）●授業以外で子供の体力や意識の向上において成果が見られた児童生徒の特徴・学校の取組運動習慣の確立に向けた取組北海道東川町立東ひがし川かわ中学校● 全校生徒数……228名（男子95名　女子133名）● 全クラス数……14● 教職員数……33名（内保健体育科2名）● 運動部活動数……7● 運動部活動参加率（全学年）……57．6％● 地域のスポーツ指導者の活用年間延べ人数……20人本年度の結果●総合評価の割合16.73.629.23.631.360.718.828.64.23.65.716.111.445.220.032.328.66.534.30.0●男子H26H28●女子（%）A B C D E0 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100H26H280 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100（%）●1週間の総運動時間74.087.518.06.34.03.14.03.141.261.929.49.520.67.18.821.4●男子H26H28●女子0 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100（%）H26H280 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100（%）0分～60分未満～420分未満420分以上●体力合計点と運動時間男子女子体力合計点（点） 43.68 49.40総合評価（段階別）A 3.6 34.3B 28.6 28.6C 60.7 20.0D 3.6 11.4E 3.6 5.7（A＋B）－（D＋E） 25.0 45.71週間の運動時間（分） 1044.84 756.3160分未満の割合（％） 6.3 28.61 取組時の課題・運動時間の二極化を解消するために　明るく元気で「体育の授業が楽しい」と思う生徒が多い半面、定期的あるいは自主的に運動をする習慣のない生徒がおり、運動部に所属する生徒の割合も6 割弱と高くはない。2 取組の目的（1） 日常的に気軽に運動に取り組むことのできる場面を意図的に設定し、運動や自己の体力の向上に対する関心・意欲を高める。（2） 学級を中心に集団で取り組むことのできる種目を体育大会に位置付け、練習過程や当日の競技を通して達成感を味わえるようにすることにより、仲間と協力しながら運動する意欲を高める。（3） 学校・家庭・地域の三者が目標を共有し、同一の方針で、生徒の体力の向上に向けた取組を実施する。1 新体力テストの結果の活用（1） 新体力テストの結果から、全学年において持久力の低下が認められた。このことから、体育授業の準備運動や運動部の練習前に時間走を取り入れている。（2） 毎年の体位の成長と併せて体力の向上も記録できるように、「からだの記録」に新体力テストの記録を記載する欄を設けている。（3） 家庭に対し、1 週間の運動時間が二極化している調査結果を学校通信で紹介し、「毎日2 時間、1 週間で840分の運動」を呼びかけている。2 できる喜びを実感させる体育活動（1） 学年ごとに実施しているスキーの授業では、地域のSAJ公認スキー指導員7名と体育教員2名による取組時の課題と目的Plan取組の内容Do技能別少人数指導をしている。個々の生徒の技能に適した指導をきめ細かく行うことで、敬遠しがちなウインタースポーツへの意欲の喚起を図っている。（2） 陸上競技練習会では、地域ボランティア（競技経験者）を要請している。専門的な指導は、生徒の自己記録更新につながっている。3 体育大会における学級対抗長縄跳び（1） 伝統種目である学級対抗長縄跳び（東中ジャンプ）は、各学級が2チームを編制し、それぞれが3分間跳び、2チームの合計回数で競っている。各学級では、得意不得意や体格差を考えてチーム分けを行い、目標や練習内容等を決めながら練習に取り組むなど、全員が参加意欲を高め、競技を通じて達成感を得ることができるように取り組んでいる。（2） 回数を多く跳ぶために、仲間との協力の重要性を意識しながら取り組み、学級の支持的風土づくりにも役立っている。4 昼休みに自由に運動できる環境づくり（1） 昼休みの体育館は、学年割当をして身体を動かす場を確保している。夏季・冬季を問わず1年間を通じて、多くの生徒が主にボール運動に汗を流している。（2） 教員が輪番で生徒の安全の確保を図るとともに、一緒に活動する中で技術アドバイスを行うことにより、生徒が技能の向上や運動の楽しさを味わい、自主的に運動する意欲の向上に役立っている。●工夫したこと……………………………………………（1） 各取組の実施に当たっては、運動量を十分に確保するとともに、生徒が達成感を味わうことにより、次の活動への意欲の喚起が図られるよう、自己の向上が回数や数値、称賛の言葉等によって、その場で確認できるようにした。（2） 教職員が各取組についての共通認識を図り、情報